オウンドメディアの制作・運営を外注するのではなく、自社内で完結させたいと考えていませんか？オウンドメディアの制作・運営を内製化する際には、いくつか押さえておきたいポイントがあります。
今回は、内製化を実践するにあたって実践したい4つのコツを紹介します。内製化のメリットや注意しておきたい点とあわせて見ていきましょう。
オウンドメディアの制作・運営を内製化することで、具体的にどのようなメリットを得られるのでしょうか。外注した場合と比べた時の主なメリット面は次のとおりです。
内製化によって得られる最も顕著なメリットは、外注コストの削減です。基本的には社内の人件費と最小限のサーバー代やドメイン代のみでオウンドメディアを制作・運営できるため、新たなコストがかかりません。できるだけ低コストでオウンドメディアを始めたい事業者様にとって、大きなメリットといえます。
オウンドメディアの制作・運営を外注する場合、構築するメディアの規模や複雑さによっては数十万円〜数百万円の制作費が必要になることが想定されます。この費用を浮かせられるとすれば、決して小さなコスト削減効果ではないでしょう。
内製化することで、オウンドメディアの企画や戦略構築、制作、運用を首尾一貫して社内スタッフが担うことになります。同じ組織内のメンバーのみが制作・運営に携わるため、意思疎通が図りやすく情報共有もスムーズもスムーズに進みやすい点がメリットです。
外注した場合には、委託先の事業者との間でやり取りが発生することになるため、指示系統や連絡経路が複雑になりやすい傾向があります。できるだけシンプルなオペレーションでオウンドメディアを運営したい事業者様にとって、内製化によって機動的な対応が可能になることは大きなメリットといえるでしょう。
社内スタッフがオウンドメディアの制作・運営に携わる過程で、メディア運営に必要なスキルやノウハウが蓄積されていきます。すべての工程を自社で担わなくてはならないため負担が大きいことは否めませんが、培われたスキルやノウハウは着実に自社の資産となっていくはずです。
外注した場合にも委託先との関わり方しだいでは、スキルやノウハウを習得することは可能です。一方で、委託先に業務を丸投げした場合には制作・運営を省力化できる反面、社内にノウハウが残りにくくなるおそれがあります。
オウンドメディア運営チームを結成し、社内で日々作業していくことによって、自社メディアの認知度が高まる効果が期待できます。現在どのようなコンテンツを制作しているかなど、オウンドメディアに関する話題が社内で挙がりやすくなり、自社メディアに対するスタッフの愛着が高まる場合もあるでしょう。
制作・運用を外注する主な目的は省力化にあるため、外部委託先とのやり取りは限られた人員のみに委ねられるケースも少なくありません。自社のスタッフから認知されるメディアを目指しやすいことは、内製化するメリットの一つといえます。
オウンドメディアの制作・運営を内製化するメリットは多々ある反面、完全な内製化のハードルは決して低くはありません。では、どうすれば内製化をスムーズに進められるのでしょうか。押さえておきたい4つのコツを紹介します。
内製化にあたって課題として挙がりやすいのが「リソースの確保」です。オウンドメディアは中長期的に運営を続ける必要があることから、コンテンツ制作やメンテナンス、効果測定・改善といった工程を継続するためのリソースが欠かせません。
オウンドメディアに携わる人員を確保し、責任者と作業者、作業者の役割分担を事前にきちんと決めておくことが大切です。やむを得ず他業務と兼務する場合は、業務過多に陥らないよう各担当者の業務量を慎重に見極める必要があります。
社内外の担当者間で認識に食い違いが生じると、オウンドメディアの方向性にブレが生じる原因となります。制作方針を仕様書にまとめ、オウンドメディア運営の目的やターゲットユーザー、記事のトンマナなどをまとめておきましょう。
作成した仕様書は担当者間で共有し、依頼時や納品物のチェック時など、事あるごとに活用していくことが大切です。新たなルールが追加されたら仕様書を更新し、常に最新のルールを周知してください。
オウンドメディアが効果を発揮し、集客や新規開拓ツールとして明確な成果を挙げるまでには長期間を要するケースがほとんどです。短期的な成果が期待できる施策とは異なり、担当者のモチベーション管理に気を配る必要があります。
とくにメディアの立ち上げ期を過ぎて運用が中心のフェーズに入ると、日々同じ作業を繰り返しているような感覚に囚われるケースも少なくありません。コンテンツのクオリティが徐々に高まっていることや、ささいな変化であってもアクセス解析によい兆候が見られたことなど、着実に前進している点を見つけてチーム内で共有していくとよいでしょう。
オウンドメディア運営に関するKPIは、メディアのフェーズに応じて変化していくものです。一例として、立ち上げ期には記事のアップ数や作業計画の進捗率といった作業ベースのKPIを設定するとよいでしょう。立ち上げ期が過ぎて運用フェーズに入ったら、キーワードの表示順位やPV、CVといった成果寄りのKPIへと移行させていくことをおすすめします。
フェーズに合ったKPIを設定することは、オウンドメディアの運営を適切に管理していく上で必要となるだけでなく、担当者が達成感を得ながら運営していくためにも大切なポイントです。
オウンドメディアの内製化を検討する際、とくに注意しておきたいポイントを紹介します。次に挙げる3点については、オウンドメディアを成功に導くためにも必ず実践していきましょう。
オウンドメディアの運営目的や運営計画について、社内の他部門や経営層から理解を得ておくことが非常に重要です。一般的なプロモーション施策などとは異なり、短期的に成果が出る施策ではないことから、まるで担当者が自己満足のために運営しているかのように誤解されないよう注意してください。
そもそもオウンドメディアとはどのようなものか、施策の狙いや運営を継続するメリットについて知ってもらうことも大切です。他社の成功事例なども紹介しつつ、オウンドメディアを運営していく意義について理解を得る必要があります。
オウンドメディアの制作・運営には見かけ以上の工数と労力を要することから、できることなら短期間で成果を出したいと考えがちです。しかし、即効性があるように見える施策ほど検索エンジンからペナルティを受けたり、ユーザーの信頼を損なったりする結果を招くケースが少なくありません。たとえば、対策キーワードを無理に多用したり、低品質な記事を量産したりする施策は厳に慎むべきでしょう。
記事のテーマによっては、各種法律に関わる内容に言及することもあるはずです。その際、法律の解釈が正しいか、最新の情報を参照しているかといった点について慎重に対応する必要があります。競合メディアの記事に掲載されている内容であっても、その記事の内容が古い、または間違っている可能性があることを念頭に置き、必ずエビデンスを確認する習慣を身につけましょう。誤った内容を掲載することは、検索エンジンの評価を下げるだけでなく、ユーザーからの信頼を損なう原因にもなるため十分に注意してください。
オウンドメディア制作・運営の内製化には多くのメリットがある反面、準備すべきことや確保すべきリソース、注意しておく必要があるポイントが多々あるのも事実です。今回紹介したコツや注意点を参考に、ぜひ内製化をスムーズに進めるための体制づくりを検討してください。また、自社内での解決が困難な課題に直面した際には、オウンドメディアの制作・運営を外注するのも一つの方法です。オウンドメディアの制作・運営についてお困りのことや相談したいことがある事業者様は、ぜひネオマーケティングにご相談ください。