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【基礎からわかる】 デジタルマーケティングの定石を手法付きで解説!

2023年12月06日

デジタルマーケティング
目次

インターネットが普及した現在、業種・業界を問わずマーケティング施策の主流となっているのが「デジタルマーケティング」です。ただし、デジタルマーケティングは単にITを使えばよいということではありません。各種の施策を成功させるためには「定石」を踏まえた戦略作りと、効果検証のプロセスも重視した運用が欠かせないのです。今回の記事では、デジタルマーケティングの手法と適切な進め方について詳しく解説します。

デジタルマーケティングとは?

デジタルマーケティングは文字通り、デジタルのメディアやデバイス、技術を活用したマーケティング手法です。消費行動に絡む多角的なデータを収集・分析できるのが強みで、POSレジなどを活用すれば、リアル店舗の来店・販売データも効率的に集められます。そうして収集・分析したデータを活かせば、年齢や性別、趣味・趣向など消費者の属性に合わせたアプローチをしやすくなり、コミュニケーションも円滑化するでしょう。

あらゆるタイプの顧客にマッチした宣伝・PRなどをスピーディーに展開できるようになれば、顧客満足度が高まり、商品・サービスがより売れやすくなります。マーケティング施策の成果は定量的に把握できるため、既存施策の改善や新たな取り組みの検討にも活かせます。

デジタルマーケティングが必要な理由

スマートフォンやタブレットが普及し、消費者はいつでもどこでもECサイトやネットモールなどで商品・サービスを調べ、「欲しい」と思えばすぐに購入できるようになりました。もちろん、口コミサイトやSNSなどのレビューにしっかり目を通してからリアル店舗に足を運んでみるという消費者も多いでしょうが、どちらにしても購買活動のかなりの割合はデジタルを介したプロセスが占めているのは確かです。

ネット社会では、そのような消費者とコミュニケーションを取り、多様化・複雑化するニーズを把握しなければ、多くのユーザーを獲得する商品・サービスを生み出すことすらできません。移り変わりの早い市場の求めに応えていない商品・サービスをいくら宣伝・PRしたところで、消費者の共感は得られないはずです。

デジタルマーケティング2

消費者の購買活動の変化に対応

購買活動とは、消費者が商品・サービスを購入する必要性を感じた時点から、実際に特定の商品を購入する時点までのプロセスです。

ネットが普及する以前も、自身が購入した商品・サービスに不満や疑問を感じた消費者が一定の割合で存在したのは確かです。ただ、そのような消費者は企業の窓口にクレームを入れるか、同じ商品・サービスは二度と購入しないという形で完結していました。

ところが、ネット社会で商品・サービス、あるいは企業対応などについてネガティブな感情を抱かれた場合、口コミやレビューに書かれてしまうことで他の消費者にも多大な影響を及ぼしてしまいます。

企業としては、商品・サービスを購入した時点では終わらなくなった購買活動に対応するため、これまで以上にユーザーの反応を注視しなければなりません。

デジタルマーケティングは商品・サービスを購入してもらうための手法として効果的ですが、市場での評判を迅速かつ正確に把握する上でも重要な役割を担っています。

 

マーケティング施策の効果を知る

従来のマスマーケティングでは、不特定多数の消費者へのアピールこそできても、どの程度の反響を得て、集客・販売実績に結び付いているかを定量的に知ることは不可能でした。

しかし、デジタルマーケティング施策を駆使すれば、どれだけリーチができたか、Web広告がクリックされたか、1人当たりの顧客獲得コストはいくらだったかといった数値を正確に把握できます。

リアル店舗でも、いつ、何が、どのくらい売れたかを集計でき、ポイントカードやアプリがあれば、顧客の年齢層や性別、居住エリアなどの属性を区分することも難しくありません。

デジタルマーケティング施策の効果を知れば、自社の事業課題なども見えてくるため、商品開発や営業・販売、カスタマーサービスなどの改善にも役立つはずです。

 

消費者とのコミュニケーションを強化

先述したように、消費者の購買活動は商品・サービスを購入した時点では完結せず、それが未来の消費者の購買活動も左右します。自社の商品・サービスに物を申したいユーザーとのコミュニケーションを怠れば、新たな不満を招いてしまいかねません。消費者とのコミュニケーションは機会損失を防ぐためにも重要ですが、コミュニケーションを図ることで、自社のファンからポジティブな意見をどんどん発信してもらえるとなればどうでしょうか?

SNSなどでポジティブな意見が拡散されれば、企業が何もしなくても大きなプロモーション効果を生み出します。いわゆるファンマーケティングと呼ばれる手法で、近年はそのような状況を期待してデジタルマーケティングを推進するケースも増えています。

デジタルマーケティングの手法

マーケティング施策は特定の商品・サービスの宣伝やPRだけでなく、企業のブランディングやイメージアップ、事業活動の効率化など、さまざまな目的があります。それらの目的に応じて活用すべきデジタルマーケティングの手法もさまざまで、自社のリソースや市場環境なども考慮しながら、最適な手法を選択する必要があります。

もちろん、展開すべき手法は1つだけとは限らず、複数の手法を自在に組み合わせることも可能です。うまくいけばマスマーケティングのような費用をかけなくても多くの消費者の目に留まり、さらに拡散されていくという効果を期待できます。

また、ネット上の施策ならエリアや時間帯などの制約を気にする必要がないのもデジタルマーケティングの利点です。それぞれの手法の特徴を知り、期待する効果を得られるマーケティング戦略の立案・実行に役立てましょう。

デジタルマーケティング3

 

SNSマーケティング

ソーシャルメディアマーケティングとも呼ばれるSNSマーケティングは、企業がSNS上に開設した公式アカウントを通じてSNSユーザーとコミュニケーションを図ったり、SNS上に広告を掲出したりする手法です。

SNSの双方向性と拡散力の高さを活かしたマーケティング施策で、公式アカウントの発信が評判を呼べば、驚異的な数のユーザーに対して瞬時に情報が伝わります。そのため、商品・サービスの認知度向上や情報提供に最適です。公式アカウントとユーザーが直接メッセージをやり取りすることもでき、ユーザー同士のコミュニケーションも生まれやすいという特徴もあります。そのため、企業と長期的な関係を築いてもらうために欠かせない顧客ロイヤリティを高めやすいでしょう。

 

メールマーケティング

その名の通り、メールを使ったマーケティングで、いわゆるメルマガもその一部です。ソーシャルメディアが普及した現在も、メールは廃れていないどころか、ビジネスシーンなどでの利用率は非常に高いのが実情です。そのため、メールマーケティングのターゲットになり得る消費者も多く、新規顧客の獲得や既存顧客との関係維持、あるいは取引が途切れていた顧客への再アプローチにも効果を発揮します。

新商品のリリースやセール、イベントなど、同じ情報を顧客全体に送るのが一般的ですが、職業や年代など相手の属性に合わせた情報を配信することも可能です。メールを受信している相手は自社の商品・サービスに一定の興味をもっている確率が高いと見込まれるのも、メールマーケティングの利点です。

 

SEOマーケティング

検索エンジン最適化を意味するSEOマーケティングは、検索エンジンを最適化し、ネットユーザーが検索エンジンで検索した際にサイトが上位ページに表示されるようにすることです。上位表示されるというだけで多くのユーザーの目につくことになり、実際のアクセス数も増加するでしょう。

SEOマーケティングはWebサイト制作に必要なコーディングやタグの付け方、ライティングの質などを高めることで効果を発揮しますが、他サイトで「役に立つサイト」として紹介されることも有効です。自社商品・サービスの紹介記事などを公開しているWebサイトを運営しているなら、SEOマーケティングによって見込めるメリットを算定してみるのもよいでしょう。

 

コンテンツマーケティング

コンテンツマーケティングは、アクセス数を増やすのが目的のSEOマーケティングと異なります。認知からリピート化まで、購買活動の各段階に合わせたコンテンツを発信し、潜在的な見込み顧客のニーズを満たしていくのが特徴です。

たとえば、認知の段階に向けてはブログ記事やSNS投稿、プレスリリースを発信し、購入意欲を刺激する上では実績紹介や導入事例、QAなどを活用します。さらに、リピーターの獲得にはメールマガジンやHow to動画でアプローチするなど、有益なコンテンツを提供することで購買意欲を醸成していきます。

表面的なプロモーションではないコンテンツを作るのは手間もかかりますが、有益な情報が豊富だからこそ顧客ロイヤリティが向上し、企業としての信頼性も高められるでしょう。

 

デジタル広告

デジタル広告はネット上に出稿される広告のことで、今やマス広告の市場規模を凌駕しています。その手法はさまざまで、ネットユーザーが検索窓に書き込んだ検索キーワードに合わせて表示されるリスティング広告が代表的です。ニーズが顕在化しているユーザーにアプローチできるため、問い合わせや購入につながりやすいとされています。

また、著名なブロガーやインフルエンサーに自社の商品・サービスを取り上げてもらい、フォロワーなどにアピールするのがアフィリエイト広告です。アフィリエイターには商品・サービスの成約時などに報酬を支払う仕組みですが、成果が発生しなければ広告自体への報酬は生じません。ただし、白羽の矢を立てたアフィリエイターがオファーに応じてくれるとは限りません。アフィリエイターが発信するまでにはある程度の時間もかかるため、中・長期的なマーケティングに向いているといえます。

 

ディスプレイ広告

ディスプレイ広告はWebサイトやアプリ内の広告スペースに表示される画像や動画などの広告で、Webページのコンテンツとは別に表示されます。Webページの上部や右側に掲出されることが多く、広告主が指定したターゲット層にアプローチすることもできます。

形状や表示方法のほか、クリックやコンバージョンを目的とした点もバナー広告と共通しており、ディスプレイ広告は動画や画像、テキストなどのコンテンツを使い分けたり、自在に組み合わせたりすることが可能です。

個人の属性に応じて広告を表示させられるほか、特定のWebサイトやアプリ、あらかじめ設定したキーワードに関係するWebサイトも選定できます。また、商品・サービスの特徴やマーケティングの目的に合わせてターゲティングしやすいのもメリットです。

 

純広告

特定の媒体の広告枠を購入する純広告は、マスマーケティングでも使われてきた手法です。

たとえば、マス広告で大きな効果を得ようと思えば、全国放送のテレビ番組や全国紙に広告を出すのが一般的でしょう。デジタルマーケティングも同様で、多くの人が利用する有名なポータルサイトに広告を出すのが純広告のパターンです。

新聞広告でインパクトが大きいのは「全面広告」ですが、デジタルの世界でもWebページの大きな面積を占める広告枠でプロモーションを展開すれば高い効果を期待できます。

また、「突き出し」「記事中」「記事バサミ」などと呼ばれる小さな新聞広告の形態と似ているバナー広告も純広告の1つです。もちろん、純広告はポータルサイトなどで文章や画像を用いるだけとは限りません。動画配信サイトに動画広告を掲載し、より強いインパクトを与えることもできます。

 

デジタルマーケティングを始める前に必要なこと

デジタルマーケティングを始めるにあたって必要なのは、専門的な知識や技術、コンテンツ、デバイスなどを思い浮かべる方が多いかもしれません。しかし、何より重要なのは戦略です。土台のプランニングがしっかりしていなければ、どんなに立派な施策を計画しても、行き当たりばったりで実行する羽目になってしまい、思うような成果は得られないでしょう。

たとえば、新規顧客を開拓しようと息巻いたのに、リスティング広告が抜け落ちていれば、自社のことを知らないネットユーザーを誘導するには不十分です。また、SNSマーケティングを始めるために自社の公式アカウントを立ち上げたものの、どんな情報を発信するかが定まっていなければ、多くのSNSユーザーを魅了することはできません。

もちろん、多くの見込み客にディスプレイ広告などを届けたければ、掲載するWebサイトを慎重に選ぶ必要があります。SNS上でコンプライアンスを無視した情報を発信すれば、ユーザーの怒りや反感を買い、「炎上」してしまうこともあります。

デジタルマーケティングの準備は簡単ではありませんが、専門的な知識・技術をもつマーケティング会社に協力を仰げばリスクを避けられるでしょう。


ターゲットを明確にする

デジタルであるかないかに関わらず、あらゆるマーケティング施策に欠かせないのがターゲティングです。自社の商品・サービスへのニーズが最も高いと思われるターゲット層のペルソナが明確になっていなければ、そもそもどんな相手とコミュニケーションを取ればよいかが見えてくるはずもありません。自社のターゲット層がほとんど接触していないと思われるWebサイトなどにデジタル広告の出稿を集中させたところで、望んでいた相手とのコミュニケーションを活発化させられないのは当然です。

どれだけ最先端の技術を駆使したマーケティング施策だとしても、コミュニケーションの先にあるのは人間の心です。相手の心に「あなたとこのようなコミュニケーションを取って関係性を深め、問題解決の役に立ちたい」という思いが響かなければ、信頼を得ることはできません。

 

デジタルマーケティングの目的を定める

どんなことを達成するためにデジタルマーケティングを行うのかという目的がはっきりしていなければ、どんな施策を打ったとしても「やりっぱなし」になってしまいます。

「コンバージョン率を3割増やす」「新規顧客の登録数を1,000件増やす」「商品・サービスの年間売り上げを1億円増やす」といった明確な目的を定めることが重要で、最も適したデジタルマーケティングの手法を選択して効果を確かめる必要があります。

顧客データの収集・分析が不十分なまま惰性に陥ってしまう事態を避けるためには、マーケティング活動を自動化するマーケティングオートメーション(MA)の活用が効果的です。MAツールにはメール内のURLのクリック率や自社のWebサイト経由のリード獲得数などを測定する機能があり、これらのデータはデジタルマーケティングのPDCAにも活かせるでしょう。CRM(顧客関係管理)やSFA(営業支援システム)と連携させれば、さらに多面的な分析を行えます。

まとめ

今回はデジタルマーケティングの基本的な施策やプロセスについて紹介しました。

デジタルマーケティングには多様な施策があり、うまく回せば大きな効果を期待できます。ネット社会では不可欠なマーケティング手法ですが、単に導入するだけで利益を得られる「魔法の道具」ではないのも確かです。

目的を可視化して適切な施策を落とし込み、効果を検証して次の施策に反映させるというサイクルを徹底しなければ、デジタルマーケティングを実施すること自体が目的になってしまいます。必要であればマーケティング会社などのアドバイスも受けながら、ビジネスの効果を最大化させましょう。

荒池 和史
WRITER
荒池 和史
新卒でセブン‐イレブン・ジャパンに入社、イー・ガーディアン株式会社で取締役や子会社の代表を経験後、現在はネオマーケティングで事業全体の管掌と新規事業開発に取り組んでいます。
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