03-6328-2881
今やインバウンド需要は非常に大きくなっており、企業のマーケティングや商品開発において無視できないものとなっています。訪日外国人のニーズを深く理解するべきマーケティング担当者のなかには、Web調査に限界を感じていたり、既存の調査手法やツール活用方法見直しの必要性を感じたりしている方も多いのではないでしょうか。そんな方には、「訪日外国人に対する現地調査」がおすすめです。その理由を詳しく説明します。
認知経路・来店経路を把握できる
訪日外国人が何を見て来たのかを把握できれば、プロモーションで注力するべき広告媒体や発信方法を決めやすくなります。昔は旅行会社などが発行する観光雑誌を見て来る人がほとんどでしたが、今はインターネットで入念に調べて訪問先を決める時代です。
外国人は訪日した時点で、どこに行き、どのような経験をして、どのようなものを手に入れたいのか、ある程度決めてきています。訪日外国人が想い描く「最高の日本体験」を何が形作っていて、自分たちに期待していることを知ることで、マーケティング方針を決めやすくなるでしょう。
観光施設の場合
観光施設の場合、海外のWebメディアで取り上げられることで爆発的に来客数が増えることがあります。1つのメディアで取り上げられ、そこからさまざまなメディアに転載されていくことで認知度が高くなっていくのです。訪日外国人に対して影響力を発揮しているメディアがどこなのか特定できれば、費用対効果が高いプロモーション活動が展開できるようになるでしょう。
自分たちの観光施設を訪れた外国人に、どのメディアを見てきたのかを直接ヒアリングします。うまくいけば、実際に見た媒体をその場で見せてもらえるかもしれません。どのような紹介のされ方をしているのかわかれば、来訪者のイメージと乖離しない体験を提供しやすくなります。
自治体の場合
インバウンドは地域経済の活性化につながるため、自治体も積極的に対策を講じる時代になっています。自治体同士が競合するケースも多く、競合先の自治体よりも魅力的に伝わるかどうかで、地域経済に大きな影響が出ます。
先述の観光施設と同様に、メディア露出や紹介のされ方や来訪者が自分たちの自治体に抱いているイメージを把握することに加えて、競合先の自治体ではなくこちらを選んだのかを理由を現地でヒアリングし、強みを把握します。仮に他の自治体に負けているのであれば、あえて競合している自治体で現地調査を行い、自分たちが改善するべきポイントを知ることも可能です。
阻害要因を把握できる
商品やサービスそのものは訪日外国人のニーズに合致しているにもかかわらず、それ以外の理由で購入が妨げられていることがあります。訪日外国人が商品やサービスを目にしてから購入に至るまでの動きを観察してインタビューすることで、何が障壁となって購入に至らなかったのか特定することが可能です。
家電製品の場合
日本人と外国人では生活様式が違うため、家電製品で重視するポイントも違っています。他社製品と自社製品が一緒に並んでいて、仮に他社製品の方が目に留まりやすかったり、最初に手に取られやすかったり、購入されやすかったりするのであれば、その理由を知る必要があります。
現地調査することで、どのようなパッケージや打ち出し方が他社製品と差別化するのに効果的なのか理解できるでしょう。たとえば、訪日外国人が自社製品を手に取ってから商品棚に戻す行為が多かったとします。価格なのか、性能なのか、機能説明が詳細過ぎて読むのが面倒だったのかなど、何がポイントで検討を止めたのかをヒアリングします。
飲食店の場合
飲食店の場合、訪日外国人が入店しやすいかどうかで、インバウンドの売上が決まると言っても過言ではありません。もし思うようにインバウンド需要を取り込めていないなら、現地調査をすることで原因がわかるかもしれません。
入店した訪日外国人であれば、接客の過程で入店した理由などを聞くことができます。しかし、入店をあきらめたり、迷うそぶりを見せたりした人の声は取りこぼしてしまいがちです。対応しているクレジットカードのラインナップ、メニューの見た目、場合によってはハラル対応などが原因かもしれません。現地調査を実施することで、どのような要因が阻害要因として大きいのかを把握できます。
強化すべきポイントを把握できる
訪日外国人によっては、自分たちが思いもよらない部分を高く評価していることがあります。現地調査は、阻害要因だけでなく自社の強みを把握することもできます。
観光地の場合
自社の強みがどのような国や地域の人たちに刺さるのか把握することで、限られた経営資源をどの国・地域向けのプロモーションに集中するべきなのか検討しやすくなります。たとえば観光地の場合、Webページへのアクセス状況やコンバージョンをGoogleアナリティクス等で定量調査したうえで、現地調査の結果と組み合わせます。定量調査と定性調査の組み合わせで、より確信を深められる結果を得られるでしょう。
土産品の場合
訪日外国人のなかには、訪日前からWebで調べて、目当ての土産品を決めている人が多いです。外国人の「爆買い」などが代表的な例です。土産品の機能性、ストーリー、日本文化との繋がりや歴史などが訪日客に刺さるかどうかが重要です。上市前の商品であれば、事前にストーリー等を説明した商品を見せて反応を確かめることで、商品開発の重要なヒントにできるでしょう。
施策を立案し優先順位を決められる
現地調査が優れている点は、自社商品やサービスのターゲットとして条件が合致する消費者をその場で選んでアンケート調査やインタビュー調査ができることです。外国でのWeb調査は自分たちのターゲットでサンプル数を確保できないなど、ターゲットのスクリーニングに限界があることが多いです。現地で実際に購買している消費者に直接アンケートができれば、このような課題を克服可能です。そして、売上に何が最も影響を及ぼしているのかを把握し、今後実行するべき施策の優先順位を決められるでしょう。
まとめ
現地調査のさまざまなメリットを紹介してきましたが、1つ前提があります。それは「調査の対象者を適切に設定できている」ことです。調査は設計段階でおよその成果が決まるともいわれています。いくら現地調査をしても、自社の商材のターゲット層と乖離していたり、逆に絞り込み過ぎていたりすると、期待した効果は得られないでしょう。「現地調査すること」を目的にするのではなく、ぜひ「効果的なインバウンド施策を行うこと」を大事にしてください。
ビジネスにマーケティング活動を
取り入れたい方ヘ資料を進呈しています
