成功報酬型とは、目標を達成した際に費用が発生する料金体系を指します。対策を依頼したキーワードが上位10位以内に入った場合など、事前に「成功」の定義を依頼先事業者との間で取り決めておく点が特徴です。

成功報酬型のメリットは、具体的な成果が出るまで報酬が発生しないことです。SEO対策は効果が現れるまでに期間を要するケースも多いことから、とくに依頼した直後の時期はコストを抑えられる可能性があります。

一方、成果によっては高額の報酬を支払うことになるケースも想定されます。トータルで見た場合、後述する月額固定費用型よりも多額の費用を支払うことになる場合もあるでしょう。SEO対策に必要な費用を事前に把握しにくく、予算計画を立てるのが難しい点はデメリットといえます。

月額固定費用型

月額固定費用型とは、成果にかかわらず毎月定額を支払う料金体系を指します。SEOの効果が出ていなくても契約後から報酬が発生し、仮に優れたSEO効果がもたらされたとしても費用が変わらない点が特徴です。

月額固定費用型のメリットは、費用が常に一定のため予算計画を立てやすい点にあります。成果が挙がったことによって費用が跳ね上がる心配がない点は、大きなメリットといえるでしょう。

デメリットとしては、契約期間を通じてSEO効果がほとんど出なかったとしても費用がかかる点が挙げられます。依頼する事業者の実績などを参考に、信頼できる事業者を選定することが重要です。

なぜSEO対策の費用に差があるのか

前掲の「費用の目安」において、それぞれのSEO対策にかかる費用になぜ幅があるのか疑問に感じた方もいるでしょう。SEO対策の費用に差が生じる主な理由として、次の3点が挙げられます。

依頼先や自社の課題によって注力する対策が異なる

SEO対策を依頼する事業者や、自社が抱えている課題によって、どの分野の対策を手厚くするかの判断が分かれます。SEO対策事業者が対策を手厚くするということは、人件費がかかることと同義と捉えてください。多くの工数を必要とする対策を講じることになれば、依頼先の事業者はより多くの人件費をかけることになるため、必然的に費用も高くなるのです。依頼先の事業者が得意とする領域をあらかじめ確認しておく必要があるでしょう。

料金は安くても契約期間が長い場合がある

一見すると月額費用が安い料金プランを提示している事業者の中には、契約期間を長く設定しているケースも見られるため注意が必要です。月当たりの費用が安くても、契約期間が長くなればトータルの費用は高額にのぼる可能性があります。

ただし、SEO対策の効果が現れるまでに一定期間を要する面があるのは事実です。半年〜1年間といった契約期間であれば、SEO対策の成果を挙げる上で適切な期間設定といえるでしょう。一般的に、1年を超える契約期間を設定しているようなら注意が必要です。

ブラックハットSEOを行う会社も存在する

SEO対策事業者の中には、ブラックハットSEOと呼ばれる不正を行う事業者も存在します。こうした事業者は、一時的にSEOの効果が挙がったように見せかけることにより、短期間で報酬を得ようとするケースが少なくありません。

しかし、キーワードの詰め込みやコピーコンテンツの利用といった不正な方法でSEO対策を講じると、検索エンジンからペナルティを受けるリスクが高まります。一度ペナルティを受けてしまうとWebサイト自体の信頼性が損なわれ、再び上位表示を目指すのは極めて困難な状況に陥りがちです。極端に安い料金を提示する事業者については、ブラックハットSEOを行おうとしていないか注意深く見極める必要があるでしょう。

SEO対策を社内／社外のどちらで行うべきか迷ったら？

SEO対策を自社で行うか、外部の事業者に依頼するか迷っている方も多いのではないでしょうか。SEO対策を社内／社外のどちらで行うかを判断するポイントについて解説します。

予算やリソースに鑑みて決める

SEO対策を外部に委託すべきか判断する際の重要な観点として、予算とリソースが挙げられます。仮に社内でSEO対策を講じたとしても人件費を割いて対応することになるため、外部委託することで得られる費用対効果に鑑みて判断することが重要です。

たとえば、工数や難易度に応じて内製する領域と外部委託する領域を分けることで、外部委託に必要な費用を抑えられる可能性があります。予算・リソースの適切な配分を見極めるためにも、講じるべきSEO対策の種類や領域を精査しておく必要があるでしょう。

解決したい課題を起点に検討する

解決したい課題の難易度や、自社で解決できる見込みに応じて検討するのも1つの考え方です。一例として、すでにWebサイトを運用しており、現状の検索順位やアクセス数に課題を感じているようなら、専門性を備えた外部の事業者に委託する意義は十分にあるでしょう。社内のリソースやスキルでは解決が困難な可能性が高い課題と考えられるからです。

反対に、Webサイトを立ち上げたばかりの時期など、自社の課題が明らかになっていない段階であれば、まずは社内で試行錯誤を繰り返しながら課題を抽出していく必要があります。このように、Webサイトの運用フェーズや現状の課題感を軸に検討していくことで、内製すべきか外注すべきかを見極めやすくなるはずです。

成果を挙げたいタイミングで判断する

どのくらいの期間で成果を挙げたいのかによって、SEO対策が最適な解決策かどうかが判断できる場合があります。たとえば、現状の集客施策において早急に解決すべき課題はなく、将来的に集客効果をより高めていきたいのであれば、SEO対策は適切な方針といえるはずです。反対に、数カ月以内にできるだけ手堅く成果を挙げたいようなら、SEO以外の施策を検討したほうが得策です。

一例として、広告施策やオフライン活動など、集客につながる活動はSEO対策以外にも数多くあります。こうした施策の優先順位が高いようなら、SEO対策ではなく他の施策に予算を配分すべきでしょう。